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サステナビリティ

サステナビリティ経営

基本方針の策定

当社は、持続可能な社会の実現に向けた取り組みの強化・加速を目的として、2021年に「サステナビリティ基本方針」を策定しました。この基本方針に基づき、グループ一丸となってこれまで以上にイノベーションによるSDGs等の社会課題の解決に向けた取り組みを加速させ、持続可能な社会の実現へ貢献してまいります。

サステナビリティ基本方針

大同グループは、イノベーションによる社会課題の解決をグループ全体の最重要課題と位置づけ、事業活動を通じた課題の達成により中長期的な企業価値の向上を目指すと共に、持続可能な社会の実現に貢献し続けます。

【課題達成に必要な事業基盤】

  • 持続可能なものづくり体制
  • 多様な人財の育成と働きがい
  • 公正・健全・透明な企業運営

サステナビリティ経営行動指針

サステナビリティ経営の範囲には以下を含むと考えています。
①安全と品質②人権と労働環境③地球環境への配慮④危機管理
⑤コンプライアンス⑥情報開示⑦大同工業グループの管理と取引先への啓発
上記の範囲毎に具体的な行動指針を定めました。

サステナビリティ経営行動指針

重点課題(マテリアリティ)と推進体制

重点課題(マテリアリティ)

当社のビジョンである「地球のすみずみまで、笑顔と笑顔がつながる社会へ」を実現するため、当社を取り巻く外部環境・社会課題や長期経営ビジョン「DID MUGENDAI SMILE VISION 2035」を踏まえつつ、2035年に向けた「社会課題の解決」と「事業成長」の観点からマテリアリティ分析(課題項目の当社における重要性評価)を行い、特に注力すべき項目を特定しました。

今後も定期的に見直しを実施することで、社会課題の解決に一層貢献すると共に、当社の企業価値向上を実現してまいります。

(注)2024年度のマテリアリティ分析・特定結果を踏まえ、2021年に策定・公表したマテリアリティについて、当社ビジョンの実現や事業成長に必須と考える「グローバル生産・供給体制強化」を追加すると共に、一部形式的な修正・整理を加えております。

マテリアリティ
マテリアリティ 当社が目指す姿
価値創造 グローバル生産・供給体制強化 グループ会社やパートナー企業を通じて、当社の製品やサービスを、必要としてくださる世界中の方々にタイムリーにお届けできる体制を構築する。
社会課題解決に向けたイノベーションの創出 気候変動やエネルギー環境問題、少子高齢化・労働力不足といった社会課題に対して、当社が培ってきた技術やパートナーとの共創を通じたイノベーションにより、人と社会のWell-being向上に貢献する。
価値創造の基盤(ESG課題) E:環境
持続可能なものづくり体制
ものづくりによる環境負荷の低減にサプライチェーン全体で協力して取り組み、CO2・廃棄物の削減や、リユース・リデュース・リサイクルの推進を通じて、プラネタリーバウンダリーの中で持続可能なものづくり体制を構築する。
S:社会
多様な人財の育成と働きがい
性別や国籍、障がいの有無に関わらず、誰もが働きやすく平等にチャンスを得てチャレンジすることができ、成長や社会への貢献を実感してワクワクすることができる職場環境や企業風土を創る。
G:ガバナンス
公正・健全・透明な企業運営
社会から信頼される高い倫理観をもって経営を行い、コーポレートガバナンス、コンプライアンス、情報セキュリティや適切な情報開示といった基盤を整え、社会の中で生かされている企業として果たすべき責任を誠実に果たす。

※ マテリアリティ項目ごとのリスクと機会・指標と目標についてはこちらを参照ください。

マテリアリティの特定プロセス
STEP1

目指す社会・会社の姿について議論と共有

「地球のすみずみまで、笑顔と笑顔がつながる社会へ」というビジョンを前提に、2035年に向けて実現を目指す社会の姿やそこでの当社の在り方について、経営層を中心に社内議論を重ね、目指す社会の姿と当社の在り方の認識を共有

STEP2

課題の抽出

SDGs、GRIスタンダード、SASBスタンダード等の各種ガイドラインや、ESG社外評価項目等の内容を踏まえつつ、経営層を中心に社内議論を重ね、STEP1で共有した目指す姿・在り方から注視すべき課題を抽出

STEP3

重要性評価

下記2つの評価軸で課題をプロットし重要性を評価
① 当社にとっての重要度(主として、「事業活動による環境・社会への負荷の低減」と「事業活動を通じた社会価値の提供」の2つの観点から評価)
② 社会(ステークホルダー)にとっての重要度

STEP4

マテリアリティの特定

STEP3で評価した当社とステークホルダーの双方にとって重要度の高い項目と、重要度に関わらず会社として当然備えるべき項目を類型ごとに選定し、整理した上でマテリアリティとして特定

推進体制

サステナビリティ基本方針のもと、特にESGに関連した事業基盤として、「E:環境 持続可能なものづくり体制」「S:社会 多様な人財の育成と働きがい」「G:ガバナンス 公正・健全・透明な企業運営」の構築に取り組んでおり、さらなる推進体制の強化を図るため、CEOを委員長とするサステナビリティ委員会を設置しています。

サステナビリティ委員会は、各事業本部・センターやグループ会社、各種委員会からの情報に基づき、活動方針やリスク分析、マテリアリティごとの重要テーマ、活動の進捗などについて検討・議論・決定し管理する、グループ全体に対しての統括的な役割を担います。

この体制のもと、ESG課題についてのKPIの設定やPDCA管理を通じて、サステナビリティ経営を支える事業基盤の継続的な見直しと強化に取り組んでいきます。